2013年の印刷会社のサービス内容

3月31日、日本印刷産業連合会から「印刷業界におけるデジタル印刷に関するアンケート調査　2010年／2013年デジタル印刷予測」が発表された。この調査は、以下の団体に所属する全国681社に対して2010年5月に実施されたものである：

• 印刷工業会
• 全日本印刷工業組合連合会
• 日本フォーム印刷工業連合会
• 日本グラフィックサービス工業会
• 日本グラフィックコミュニケーションズ工業組合連合会
• 全日本シール印刷共同組合連合会
• 全日本グラビア協同組合連合会
• 全日本スクリーン・デジタル印刷共同組合連合会

この調査結果によれば、2010年度と2013年度における印刷会社のサービス別売上比率を比較すると、デジタル印刷サービス（トナー機・インクジェット機の合計）は27%から34%へと、また印刷付帯サービスも11%から13%へと増加することが予測されている。その結果、2013年度には有版印刷以外のサービスが占める比率が50%近くまで増加する予測となっている。

この調査は前述のように東日本大震災前（昨年5月）に実施されたもので、3月以降の用紙やインキの供給不足や計画停電、企業の広告宣伝活動の自粛や活動の移転・分散、消費者の買い控えなどが反映されていない。こうした震災後の動きは、特に有版印刷の大ロットジョブに大きな影響を与えると考えられることから、2013年度にはデジタル印刷や印刷付帯サービスの売上比率が50%を上回ることも十分考えられよう。

次回以降のブログでは、このアンケート調査結果を基にデジタル印刷・印刷付帯サービスの事業拡大機会について分析する。